Vol.54 社員が「ここなら相談できる」と思える会社の特徴とは？

こんにちは、人的資本健康経営コンサルタントの柴です。

皆さんの職場には、「ちょっと相談してもいいですか？」と自然に声をかけられる空気がありますか？

近年、メンタルヘルス不調の早期発見と対策の必要性が広く知られるようになってきましたが、その鍵を握るのは「話せる職場」です。制度や福利厚生も大切ですが、それ以上に、日々のコミュニケーションや風土が、社員の安心感を左右します。

今回は、「社員が相談しやすい職場」をつくるために欠かせない視点を、働きがいや健康経営と結びつけながらお届けします。

1. 相談しづらい職場が生む“見えないリスク”

メンタル不調を抱える社員の多くは、初期段階では「誰にも相談できなかった」と振り返ります。その理由は、「迷惑かも」「評価が下がりそう」「言っても変わらない」など、ネガティブな予測による“相談抑制”です。

この状態が長く続くと、以下のようなリスクが高まります。

• 生産性の低下（プレゼンティーズム）

• 欠勤や休職の増加（アブセンティーズム）

• 離職や組織への信頼喪失

特に中小企業では、限られた人員の中で一人の不調が組織全体に影響を及ぼすため、「早めに相談できる土壌づくり」が経営リスクの軽減にも直結します。

2. 小さな対話の積み重ねが“相談のしやすさ”をつくる

相談しやすい職場には、「いつもの関係性」があります。つまり、日頃から信頼を育む対話の積み重ねがあってこそ、いざという時に本音が出やすくなるのです。

例えば、以下のような日常の声かけが効果的です：

• 「最近どう？」「困っていることない？」といった定期的な1on1

• 上司が自身の失敗談や迷いを話す“開示”の姿勢

• 朝の雑談やランチでのカジュアルな会話の習慣

これらは一見小さなことに思えますが、社員にとっては「ここで話しても大丈夫」「聞いてくれる人がいる」という安心感を醸成する重要な要素です。

3. “話しやすさ”は組織で設計できる

相談できる職場文化は「自然に育つもの」ではなく、意図的に設計し育てていくものです。人的資本経営の観点からも、心理的安全性を高める仕組みづくりは注目されています。

たとえば：

• 月に一度の「安心対話デー」を設け、テーマに沿って話す時間を確保

• チェックイン（仕事前の一言共有）・チェックアウト（1日の振り返り）を導入

• メンタルヘルスに関する「気づきポイント」を共有する社内研修

こうした工夫により、社員が心の声を出しやすくなり、支援のタイミングを逃しにくくなります。

まとめ

相談のしやすさは、制度ではなく「日常の空気」で決まります。信頼関係と心理的安全性を土台にした組織づくりが、メンタル不調の予防にも、働きがいの向上にもつながっていくのです。

WellBridgeでは、社員の相談環境づくりや管理職研修、心理的安全性向上のサポートを実施しています。「相談できる職場」を目指す第一歩として、現状の見直しから始めてみませんか？

執筆：WellBridge　柴